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🐾🐱 犬猫ニュース — 2026.09.17

犬4 ＋ 猫2 ＝ 計6件

▼ 猫ニュース

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🐾 犬ニュース — 2026.09.17

本日 4件

米ウィスコンシン州のプレミアムフードメーカーFromm Family Foodsは8月21日、缶詰ウェットドッグフード「Fromm Turkey Pâté」（12.2オンス、UPC 072705118700）3852ケースと「Fromm Diner Classics Milo’s Meatloaf Pâté」（12.5オンス、UPC 072705132324）1973ケースを、金属片が混入している恐れがあるとして自主回収すると発表した。対象はいずれもロットコード「EP2A3306」、賞味期限「032029（2029年3月）」で、米国とカナダのペット専門店およびオンラインで販売されていた。回収は金属混入に関する消費者からの苦情を受けて開始され、同社は「原因を特定し、是正措置を追加した」としている。発表時点で犬の健康被害やけがの報告はなく、他のFromm製品は対象外だ。

FDAは、金属片を飲み込んだ場合は窒息、嘔吐、元気消失、口や消化管の裂傷のほか、量が多ければ腸閉塞につながる恐れがあると注意喚起している。Frommは日本でも一部の輸入代理店や並行輸入で流通しているブランドなので、缶詰タイプを与えている家庭は缶底のロットコードと賞味期限を確認してほしい。該当製品は与えずに購入店へ返品を。すでに食べさせてしまい、嘔吐や食欲不振、口の中の出血などが見られる場合は、早めに獣医師に相談してほしい。

🔗 https://www.fda.gov/safety/recalls-market-withdrawals-safety-alerts/fromm-family-foods-voluntarily-recalls-turkey-pate-wet-food-dogs-and-diner-classic-milos-meatloaf

🏷️ リコール・安全情報

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米FDA（食品医薬品局）は9月3日、経口ノミ駆除薬「Capstar（ニテンピラム）」および同成分の後発薬について、ニューワールド・スクリューワーム（ラセンウジバエの幼虫が生きた動物の傷口を食い荒らす寄生虫症）に対する犬猫の「予防」および「治療」への緊急使用許可（EUA）を出した。ニテンピラムは今年6月に「治療」目的のみで許可されていたが、今回の改定で予防にも使えるようになる。対象は生後4週以上かつ体重2ポンド（約0.9kg）以上の犬・子犬・猫・子猫で、11.4mgと57mgの2規格の錠剤を体重に応じて投与する。FDA獣医学センターのティモシー・シェル所長は「これまで複数の製品が治療に許可されていたが、予防に使えるものは今日までなかった」とコメントした。米国では6月にテキサス州の牛で感染が見つかって以来、9月15日時点で家畜・ペットあわせて49件が確認され、うち犬は4頭（直近は8月31日にクロケット郡で確認）。9月9日には米国で約60年ぶりとなる馬の感染も報告された。

スクリューワームは日本には常在しないが、米国南部やメキシコ、中南米への渡航・帯同や、現地からの犬猫の輸入では警戒が必要な病気だ。FDAは「米国内のほとんどのペットのリスクは低い」としつつ、流行地域に住む・旅行する動物は傷口、目、耳、鼻、口にウジや悪臭がないか毎日チェックするよう呼びかけている。日本ではニテンピラムは「キャップスター」として犬猫のノミ駆除薬として承認・流通しているが、スクリューワームへの使用は国内では承認外なので、海外滞在の予定がある飼い主は渡航前に獣医師に相談してほしい。国内でも、傷口にウジがわく「ハエウジ症」は夏場の高齢犬や寝たきりの犬で起こりうるため、皮膚の傷は放置せず早めに手当てすることが大切だ。

🔗 https://www.fda.gov/news-events/press-announcements/fda-issues-emergency-use-authorization-drugs-prevent-and-treat-new-world-screwworm-dogs-and-cats

🏷️ 医療・疾病・予防

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国立環境研究所の谷口優主任研究員らと東京都健康長寿医療センター研究所、東京大学の研究チームは、地域在住の高齢者1万1224人を「現在犬を飼っている」「過去に飼っていた」「飼ったことがない」の3群に分けて7.5年間追跡し、犬の飼育と要介護認知症の発症との関係を解析した。飼い主の健康状態がよいから犬を飼えるという「逆の因果」や測定できない交絡を減らすため、操作変数法という統計手法を使ったところ、現在犬を飼っている人は要介護認知症の発症リスクが48%低かった（オッズ比0.52、95%信頼区間0.27〜0.98）。さらに、日本の犬の飼育率が13.4%まで上昇した場合の財政影響を試算すると、飼育にかかる家計負担などの社会的コストは4年間で約4.63兆円増える一方、医療費・介護費の公的支出は約5920億円減少し、費用対効果の分析でも有利な結果になったという。論文は7月22日付でInternational Journal of Environmental Research and Public Health誌に掲載された（DOI: 10.3390/ijerph23070938）。

日本では2040年に認知症の人が約584万人に達すると推計されており、「犬との暮らし」を公衆衛生の資源として位置づける視点は興味深い。ただし観察研究であり、散歩による運動量や近所づきあいの増加といった経路が効いている可能性が高く、「犬を飼えば認知症にならない」と単純に受け取るべきではない。高齢になってからの飼育は、犬の世話を最後まで続けられるか、万一の際の引き取り先があるかといった準備が欠かせない。すでに犬と暮らしているシニアの飼い主は、毎日の散歩と犬を通じた人との交流を大切にしてほしい。

🔗 https://www.nies.go.jp/pr/news-and-updates/2026/Press20260818.html

🏷️ 研究・科学

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米疾病対策センター（CDC）は9月10日、狂犬病に曝露したとして医療機関を受診する人が全国的に増え、曝露後予防（PEP）の投与ミスも報告されているとして緊急の健康警報（HAN）を発出した。2026年7〜8月にCDCが受けた狂犬病関連の問い合わせは前年同期比で17%増え、少なくとも8つの州保健当局が過去3か月のPEP使用の増加や投与ミスを報告。9月2日時点で、認可されている2種類の狂犬病ワクチンの使用量は前年比で推定33%増、ヒト狂犬病免疫グロブリンは76%増となった。米国獣医師会（AVMA）のまとめによると、ノースカロライナ州の移動型ふれあい動物園で狂犬病の子ヤギが見つかり260人超がPEPを勧告された事例、メリーランド州での狂犬病ビーバーによる襲撃2件、ニュージャージー州のアライグマ、ニューハンプシャー州でキツネとフィッシャーが3人を襲った事例などが相次いだ。米国では毎年約140万人が狂犬病の疑いのある動物との接触で受診し、約10万人がPEPを受けており、1コースの費用は最大1万4000ドルに達する。2024年の動物の狂犬病確定例は3834件だった。

日本は狂犬病の清浄国だが、それは狂犬病予防法に基づく飼い犬の登録と年1回のワクチン接種、検疫によって維持されている。近年の接種率は7割程度とされ、「日本には狂犬病がないから打たなくていい」という誤解が広がることが最大のリスクだ。AVMAも「動物へのワクチン接種が人への感染を防ぐ最も重要な手段」と改めて強調している。今年度の接種がまだの飼い主は、かかりつけの獣医師で早めに済ませてほしい。海外旅行先で犬や野生動物に咬まれた場合は、すぐに傷を洗って現地の医療機関を受診することも覚えておきたい。

🔗 https://www.dvm360.com/view/avma-details-rabies-exposure-incidents-vaccination-policy-cdc-advisory

🏷️ 医療・疾病・予防

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💡 今日のワンポイント

海外のリコールや感染症のニュースは「自分には関係ない」と思いがちですが、輸入フードを与えている家庭や、犬と海外を行き来する家庭には直結する話です。缶のロット番号を見る習慣と、年1回の狂犬病ワクチンという「基本」が、いちばん確実な防御になります。

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🐱 猫ニュース — 2026.09.17

本日 2件

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米アイオワ州のペット用品会社Revival Animal Healthは8月26日、子猫用の代用乳「Shelter’s Choice Feline Milk Replacer」（1ポンド・3.5ポンド・8ポンド）と「Breeder’s Edge Foster Care Feline Milk Replacer」（12オンス・4.5ポンド・18ポンド）の全サイズを自主回収すると発表した。理由は、カリウム、銅、葉酸、コリン、ピリドキシン（ビタミンB6）の含有量が規格より低く、ロットごとにばらついていたこと。第三者機関の検査で1ロットに問題が見つかったのを受けて同社が複数ロットを再検査し、8月12日に独立した動物栄養学者が結果を解析して回収を決めた。対象は6つのUPC、賞味期限は2026年9月9日から2028年3月12日までで、全米のオンラインとペット用品店で販売されていた。同社は原因を「委託製造先の製造のばらつき」とし、その製造業者との関係を打ち切ったという。健康被害は確認されていないが、消化器症状や骨の発達に関する苦情9件について調査中だ。

FDAは、新生子猫は代用乳に完全に依存しているため、これらの栄養素の不足が貧血、神経障害、肝不全、腎障害、骨格の病気、心臓への影響を引き起こす可能性があり、症状は数日から数週間で現れると注意している。両製品は米国のブリーダーや保護団体で広く使われており、日本でも個人輸入や海外通販で入手している人がいる可能性がある。該当製品を持っている場合は使用を中止し、返品・返金を。哺乳中の子猫にふるえ、元気消失、成長の遅れ、下痢などが見られたら、すぐに獣医師に相談してほしい。国内で入手しやすい国産の子猫用ミルクに切り替えるのも選択肢だ。

🔗 https://www.fda.gov/safety/recalls-market-withdrawals-safety-alerts/revival-animal-health-llc-voluntarily-recalls-feline-milk-replacers-due-inconsistent-levels-vitamins

🏷️ リコール・安全情報

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米メリーランド大学公衆衛生学部とテキサス大学医学部の研究チームは、高病原性鳥インフルエンザH5N1が乳牛に広がったカリフォルニア州の中心地トゥーレアリ郡で、2024年12月から2026年3月にかけて猫73頭の血清を集め、抗体の有無を調べた。その結果、3頭（4.1%）がA型インフルエンザの核タンパク質抗体とH5N1（クレード2.3.4.4b）の中和抗体の両方に陽性だった。酪農場から2km以内に住む猫に限ると陽性率は25%に跳ね上がり、陽性猫の最寄りの酪農場までの平均距離は1.34kmで、陰性猫の4.83kmより有意に近かった。陽性の3頭は屋外の野良猫1頭と「完全室内飼い」の2頭で、室内飼いの2頭はいずれも酪農労働者の家庭で暮らしていたことから、人から猫への感染の可能性も示唆された。論文は米CDCの学術誌Emerging Infectious Diseases 2026年9月号に掲載された。

猫がH5N1に感染して発症した場合の致死率は約90%とされており、抗体を持って生き延びている猫の割合は実際の曝露を過小評価している可能性が高いと著者らは指摘する。猫は鳥型と人型の両方のウイルス受容体を持つため、ウイルスが変異する「混合容器」になりうると懸念され、米国では猫から人への感染も3例報告されている。日本では乳牛での流行は確認されていないが、野鳥や養鶏場での発生は毎冬のように起きている。猫を外に出さない、野鳥の死骸に近づけない、生の鶏肉や生乳を与えない、といった対策が現時点でできる予防だ。猫に急な発熱、呼吸困難、けいれんなどの神経症状が出た場合は、鳥との接触歴を獣医師に伝えてほしい。

🔗 https://globalbiodefense.com/2026/08/29/cats-near-dairy-farms-carry-h5n1-antibodies-at-striking-rates-study-finds/

🏷️ 医療・疾病・予防

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💡 今日のワンポイント

子猫用ミルクも鳥インフルエンザも、「自分で防げる範囲」があります。輸入品の代用乳は回収情報を定期的に確認し、猫は室内で暮らさせる。地味ですが、それがいちばん効く対策です。

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_{毎朝7時配信}